ブンナビ2027（文化放送就職ナビ）

就活イベント随時開催！

企業研究に役立つ情報満載7,682 社

企業情報

株式会社ジャパン・ティッシュエンジニアリング

  • ［医療機器］
東洋経済・DATA特色
自家培養表皮・軟骨など開発の再生医療ベンチャーで受託事業も。ＴＯＢで２１年、帝人の傘下に

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2025』
(2024年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率？

男性

NA

女性

77.8%

※1:21年4月入社者
※2:うち24年4月在籍者
※1[男性]1名[女性]9名
※2[男性]0名[女性]7名
月平均残業時間？
8.6時間　
月平均残業手当？
28,557円
有給取得率？
82.4%　 [付与]18.2日　 [取得]15日　
平均勤続年数？
10年
[男性]10年
[女性]10年
平均年収？
5,729,425円　 業種平均 6,793,000円
30歳平均賃金(月)？
266,000円　 [最高]272,800円　 [最低]255,200円　

■従業員データ(23年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]？

211名

[外国人比率]1.9%

40.28%

59.72%

平均年齢
38.6歳
[男性]41.1歳
[女性]36.9歳

年齢構成グラフ？

■新卒採用状況(24年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

2名

[昨年度]7名

50%

50%

短大・専門
0名　
高卒 他
4名　[昨年度]4名

■中途採用状況(23年度)

大卒・修士

0名

-%

-%

短大・専門・高卒他
0名

■離職者データ(23年度)

全体
男性
女性
離職者全体
16名
8名
8名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
14名
6名
8名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
0名
0名
0名
その他
2名
2名
0名
退職者データ注記
他＝定年退職者で継続雇用を希望しなかった者

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間？
法定通り＝産前：6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後：8週間
産児休業期間の給与？
配偶者の出産休暇制度・期間？
【あり】

産児休業取得者

2名

育児休業期間？
法定通り＝[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

15名　[女性]10名　[男性]5名

21年度
22年度
23年度
育児休業取得率・全体
100%
100%
100%
育児休業取得率・女性
100%
100%
100%
育児休業取得率・男性
100%
100%
100%

育休取得率・
育休復職率？

育休取得率

100.0%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度？
短時間勤務制度／始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ／所定外労働をさせない制度
特筆すべき両立支援制度？
看護休暇期間？
法定通り＝[期間]1人5日間・最大10日間　[給与]無給
介護休暇期間？
法定通り＝[期間]1人5日間・最大10日間　[給与]無給
介護休業期間？
93日
介護休業取得者数
0名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職？
35%
43名
15名
うち部長職以上
20%
10名
2名
役員
7%
14名
1名
女性管理職比率目標値？

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
製品の製造・検査の従事者に対して、熟練者に対する認定制度（マイスター）を整備し、手当を支給している
社内公募制度
【なし】
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
【なし】
特別な成果に対する報酬制度
年間の成果・活動に対する表彰制度を整備し、団体・個人に対して金一封と表彰状を授与している
キャリアアップ支援制度
【なし】
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
制度は定めているが、現時点で対象者は０人（運用休止中）
短時間勤務制度
育児（小学６年生までの子）・介護に対して、１日につき２時間の短時間勤務を認める
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
保育設備なし。３歳未満の子を有する従業員に対して子ども１人につき月１０，０００円の家族手当を支給
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
開発系業務の一部に適用
その他制度
【】【】【】
海外等での人事制度・評価制度
【その他】海外事業所はなし
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署？
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
【その他】明文化していないが実績あり
LGBTに対する基本方針・取り組み？
基本方針： 【その他】グループ方針として「人権方針」を定めている
取り組み： 【行っている】社内研修の実施
障害者雇用該当者数
3名 [障害者雇用率]1.5%
障害者雇用率に関する目標値
障害者雇用に関する注記

ページトップへ

ブックマークしました。

ブックマークを解除しました。