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ベアリング大手3社の一角。等速ジョイントは世界シェア2位、ハブベアリングは世界トップ

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2026』
(2025年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

82.1%

女性

90.9%

※1:22年4月入社者
※2:うち25年4月在籍者
※1[男性]56名[女性]11名
※2[男性]46名[女性]10名
月平均残業時間
5.1時間 
月平均残業手当
16,406円
有給取得率
90.9%  [付与]19.2日  [取得]17.4日 
平均勤続年数
20.1
[男性]20.2年
[女性]18.9年
平均年収
7,241,974円  業種平均 6,244,000円
30歳平均賃金(月)
302,000円 

■従業員データ(24年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

5,581

[外国人比率]0.79%

89.7%

10.3%

平均年齢
42.1
[男性]42.3歳
[女性]40.7歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(25年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

74

[昨年度]66名

67.6%

32.4%

※注記
大卒男に高専卒2人含む
短大・専門
0名 
高卒 他
84名 [昨年度]104名

■中途採用状況(24年度)

大卒・修士

61名

36.1%

63.9%

短大・専門・高卒他
34名

■離職者データ(24年度)

全体
男性
女性
離職者全体
88名
73名
15名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
79名
64名
15名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
0名
0名
0名
その他
9名
9名
0名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
産前・産後とも6週間以内は全額支給、7週目以降は無給
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】2日

産児休業取得者

26

育児休業期間
【その他】子が2歳1カ月に達するまで

育児休業取得者
※男女別

165名 [女性]27名 [男性]138名

22年度
23年度
24年度
育児休業取得率・全体
42%
68%
76%
育児休業取得率・女性
95%
100%
100%
育児休業取得率・男性
37%
63%
73%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

76.4%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み
(1)「利用者本人」と「上司を含む周囲の人」の双方の認識、意識を高めることを目的に、パンフレットを配付し、制度の周知を図っている (2)スムーズな職場復帰支援を目的に、SNSによる情報提供等を実施している
両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/フレックスタイム制/始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ/所定外労働をさせない制度/事業所内託児施設の運営/育児サービス費用を補助する制度
特筆すべき両立支援制度
看護休暇期間
その他:従業員1人につき10日
介護休暇期間
その他:従業員1人につき年間20日
介護休業期間
1年
介護休業取得者数
4名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
4%
657名
28名
うち部長職以上
1%
144名
2名
役員
5%
20名
1名
女性管理職比率目標値
27年3月末までに管理職に占める女性の割合を5%にする

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
資格・技能検定の難易度によりランクを設け、資格取得、検定合格後に奨励金を支給する
社内公募制度
24年度は3回実施
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
毎年1回募集
海外留学制度
毎年1回募集
特別な成果に対する報酬制度
会社表彰制度(毎年2回および臨時に実施)、事業場表彰制度、NTN PROUD AWARD制度(従業員のESG活動を奨励する社内アワード)
キャリアアップ支援制度
非正規社員の育成プログラム(技能士取得支援)、CD45セミナー(定年後の雇用に関する支援制度)、NTN Next Leader Program(次世代経営層候補者の裾野拡大を目的とした若手管理職向けのプログラム)
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
管理・営業・技術・研究部門にて実施。コアタイムあり
短時間勤務制度
育児・介護に限る
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
事業所内託児施設の運営(2カ所)
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
研究部門で実施
その他制度
【】【】【】
海外等での人事制度・評価制度
十分整備されていない
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
【専任部署あり】人事部人材育成G
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
あり
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: あり
取り組み: 【行っている】LGBTQハンドブックの作成と周知。LGBT啓発のためのeラーニングを実施
障害者雇用該当者数
173名 [障害者雇用率]2.5%
障害者雇用率に関する目標値
障害者雇用に関する注記

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