ブンナビ2027（文化放送就職ナビ）

グンゼ株式会社

［繊維・アパレル］

東洋経済・DATA特色: 紳士肌着首位。素材、機能性繊維、電子機能材料、メディカルも成長。不動産事業も手がける

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

: 『CSR企業総覧2026』
(2025年10月時点)

データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率？

男性

76.7%

女性

55.6%

※1:22年4月入社者 ※2:うち25年4月在籍者: ※1[男性]30名[女性]18名; ※2[男性]23名[女性]10名

月平均残業時間？: 6.3時間

月平均残業手当？: NA円

有給取得率？: 72.7%　 [付与]19.9日　 [取得]14.5日　
一日・半日単位での有給休暇に加え、時間単位での有給休暇も取得可能で充実した有給休暇制度を整備

平均勤続年数？: 19.9年; [男性]20.7年; [女性]18.5年

平均年収？: 6,372,566円　業種平均 5,423,000円

30歳平均賃金(月)？: 338,169円　 [最高]416,971円　 [最低]257,020円　
２５年７月時点在籍者

■従業員データ(24年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]？

1,401名

64.53%

35.47%

平均年齢: 43.5歳; [男性]44.1歳; [女性]42.6歳

年齢構成グラフ？

※注記: ６０代に役員や再雇用従業員はいるが、人数に含めず

■新卒採用状況(25年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

34名

[昨年度]34名

58.8%

41.2%

短大・専門: 2名　[昨年度]2名

高卒他: 12名　[昨年度]12名

■中途採用状況(24年度)

大卒・修士

35名

34.3%

65.7%

※注記: 中途採用には関係会社からの採用、カムバック、正社員登用を含む

短大・専門・高卒他: 18名

■離職者データ(24年度)

: 全体; 男性; 女性

離職者全体: 68名; 49名; 19名

早期退職制度利用: 6名; 4名; 2名

自己都合: 53名; 37名; 16名

会社都合: 0名; 0名; 0名

転籍: 0名; 0名; 0名

その他: 9名; 8名; 1名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間？

産児休業期間の給与？: 無給

配偶者の出産休暇制度・期間？

産児休業取得者

14名

育児休業期間？: 法定通り＝[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

20名　[女性]13名　[男性]7名

: 22年度; 23年度; 24年度

育児休業取得率・全体: 52%; 75%; 91%

育児休業取得率・女性: 100%; 100%; 100%

育児休業取得率・男性: 36%; 56%; 78%

育休取得率・
育休復職率？

育休取得率

90.9%

育休復職率

NA%

育休・産休の具体的な取り組み: 女性社員がライフイベントを経てもやりがいを持って働き続けられるように、育児休職者と上司が次のタイミングで面談を実施、育児休職からの復職をスムーズに行えるようにサポート　（１）妊娠報告時　（２）産休取得前　（３）育休復帰前　（４）復職先決定後　（５）復職後３カ月ごろ
２４年度の休職者のうち現在も休職している者がいるため、復職率は空欄とする

両立支援制度・3歳～就学前の子を持つ社員利用可能制度？: 短時間勤務制度／フレックスタイム制／所定外労働をさせない制度／育児サービス費用を補助する制度

特筆すべき両立支援制度？: （１）母子休暇：妊娠中または出産後１年以内に医師から指導を受けた場合、または妊娠４カ月までのつわりにより就業が困難な場合に取得可能　（２）通院休暇：妊娠中または出産後１年以内の女性が母子保健法による健康診査等のため、労働時間内に通院する必要がある場合に取得可能　（３）妻の出産休暇：妻の出産時に、３日以内および出産地への往復日数を取得することが可能　（４）子の看護休暇：小学３年生までの子の病気やけが、健康診断や予防接種を受けるために必要な日数（時間）の取得可能

看護休暇期間？: その他：子が小学校６年生３月末まで取得可能

介護休暇期間？: その他：時間単位の取得可能

介護休業期間？: 1年

介護休業取得者数: 1名

■女性登用

: 女性比率; 全体人数; うち女性人数

管理職？: 6%; 171名; 10名

うち部長職以上: 5%; 104名; 5名

役員: 20%; 20名; 4名

女性管理職比率目標値？: ３０年度までに２０％以上

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度: 会社が指定する資格取得者に対して奨励金を支給。会社が指定する資格取得者が当該資格を生かして業務に従事する場合、手当を支給

社内公募制度: 特定の業務を担当する人材を広く社内から募集し配転する

FA制度: 【なし】

企業内ベンチャー制度: 【なし】

国内留学制度: 【なし】

海外留学制度: 【なし】

特別な成果に対する報酬制度: 業務上、有益な発明・改良・工夫・考案または提案をした者を表彰

キャリアアップ支援制度: 「取得奨励資格一覧」に定める資格または会社が承認した資格を取得した場合、奨励金（１０，０００～１００，０００円）のほか、学習費用など援助を受けることが可能。通信教育支援制度では、通信教育修了後、申請により受講料の約半額の援助額を受けることも可能。これらの自己啓発支援制度は休職中も受けることが可能で、やむをえず休職してもキャリア形成を図ることができる