企業情報
- 東洋経済・DATA特色
- ダンス系音楽で成長。ライブ、イベントなど非ＣＤ分野を強化。アニメ制作や音楽・映像配信も
■職場環境・待遇
- 月平均残業時間？
- 18.2時間
- 月平均残業手当？
- NA円
- 有給取得率？
-
48.1%
[付与]18.7日 [取得]9日
- 平均勤続年数？
- 11.5年
- [男性]12.1年
- [女性]10.6年
- 平均年収？
- 8,315,000円
業種平均 6,803,000円
- 30歳平均賃金(月)？
- 376,911円
[最高]475,250円 [最低]322,250円
■従業員データ(22年度)
- 平均年齢
- 40.4歳
- [男性]42.1歳
- [女性]37.9歳
■新卒採用状況(23年卒)
- 短大・専門
- 0名 [昨年度]0名
- 高卒 他
- 0名 [昨年度]0名
■中途採用状況(22年度)
■離職者データ(22年度)
- 全体
- 男性
- 女性
- 離職者全体
- 87名
- 58名
- 29名
- 早期退職制度利用
- 3名
- 2名
- 1名
- 自己都合
- 84名
- 56名
- 28名
- 会社都合
- 0名
- 0名
- 0名
- 転籍
- 0名
- 0名
- 0名
- その他
- 0名
- 0名
- 0名
■産休・育休・介護休業等
- 産児休業期間？
-
法定通り＝産前：6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後：8週間
- 産児休業期間の給与？
- 無給
- 配偶者の出産休暇制度・期間？
-
【あり】３日
- 育児休業期間？
-
法定通り＝[最長]子が1歳6ヵ月になるまで
- 20年度
- 21年度
- 22年度
- 育児休業取得率・全体
- NA%
- NA%
- NA%
- 育児休業取得率・女性
- NA%
- NA%
- NA%
- 育児休業取得率・男性
- NA%
- NA%
- NA%
- 育休・産休の具体的な取り組み
- 両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度？
-
短時間勤務制度／フレックスタイム制／始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ／所定外労働をさせない制度／事業所内託児施設の運営
- 特筆すべき両立支援制度？
- (１)育児短時間勤務制度:子が小学校４年生になるまで、短時間勤務制度を利用可能(２)ＡＡ基金:出産一時金の支給(３)全社員向け短時間勤務制度
- 看護休暇期間？
-
法定通り＝[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
- 介護休暇期間？
-
法定通り＝[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
- 介護休業期間？
-
93日
- 介護休業取得者数
- 0名
■女性登用
- 女性比率
- 全体人数
- うち女性人数
- 管理職？
- 18%
- 211名
- 38名
- うち部長職以上
- 4%
- 57名
- 2名
- 役員
- 0%
- 17名
- 0名
- 女性管理職比率目標値？
■キャリアアップ支援制度
- 資格・技能検定の取得奨励制度
-
【なし】
- 社内公募制度
-
【なし】
- FA制度
-
【なし】
- 企業内ベンチャー制度
-
事業インキュベーション制度
- 国内留学制度
-
【なし】
- 海外留学制度
-
【なし】
- 特別な成果に対する報酬制度
-
- キャリアアップ支援制度
-
【なし】
- ストックオプション制度
-
- その他の制度
-
-
■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度
- フレックスタイム制度
-
定時時間を設けず、月の所定労働時間内で、各社員が計画を立てて自由に働ける制度
- 短時間勤務制度
-
１カ月の所定労働時間を複数パターンから選択し、変更できる制度
- 半日単位の有給休暇制度
-
-
- 在宅勤務制度
-
インターネット等を活用した、場所や時間にとらわれず柔軟に働ける制度
- サテライトオフィス
-
他社運営のシェアオフィスを活用し、柔軟な働き方を推進するもの
- 保育設備・手当
-
【なし】
- ワークシェアリング
-
【なし】
- 裁量労働制度
-
【なし】
- その他制度
- 【】【】【】
- 海外等での人事制度・評価制度
-
【その他】海外事業所ごとに確立された制度がある
- 具体例や最近の取り組み
■多様な人材の能力活用・障害者雇用
- 多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署？
-
【専任部署あり】人事総務本部人事グループ
- 妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
-
あり
- LGBTに対する基本方針・取り組み？
-
基本方針：
あり
取り組み：
【行っている】コンプライアンス・ポリシーの中に人権を尊重し差別につながる行為を行わないことについて明記し、年１回全社員に向けてテストを実施し、徹底している
- 障害者雇用該当者数
- 16名 [障害者雇用率]1.18%
- 障害者雇用率に関する目標値
- 障害者雇用に関する注記
ページトップへ
※2:うち23年4月在籍者