企業情報
- 東洋経済・DATA特色
- ベアリング大手３社の一角。等速ジョイントは世界シェア２位、ハブベアリングは世界トップ
■職場環境・待遇
- 月平均残業時間？
- 6.6時間
- 月平均残業手当？
- 21,436円
- 有給取得率？
-
95.8%
[付与]19.1日 [取得]19.1日
- 平均勤続年数？
- 19.9年
- [男性]20年
- [女性]19年
- 平均年収？
- 6,650,183円
業種平均 6,244,000円
- 30歳平均賃金(月)？
- NA円
■従業員データ(22年度)
- 平均年齢
- 41.8歳
- [男性]42歳
- [女性]40.3歳
■新卒採用状況(23年卒)
- 短大・専門
- 0名 [昨年度]0名
- 高卒 他
- 20名 [昨年度]13名
■中途採用状況(22年度)
■離職者データ(22年度)
- 全体
- 男性
- 女性
- 離職者全体
- 100名
- 81名
- 19名
- 早期退職制度利用
- 0名
- 0名
- 0名
- 自己都合
- 100名
- 81名
- 19名
- 会社都合
- 0名
- 0名
- 0名
- 転籍
- 0名
- 0名
- 0名
- その他
- 0名
- 0名
- 0名
■産休・育休・介護休業等
- 産児休業期間？
-
法定通り＝産前：6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後：8週間
- 産児休業期間の給与？
- 産前・産後とも６週間以内は全額支給、７週目以降は無給
- 配偶者の出産休暇制度・期間？
-
【あり】２日
- 育児休業期間？
-
【その他】子が２歳１カ月に達するまで
- 20年度
- 21年度
- 22年度
- 育児休業取得率・全体
- NA%
- NA%
- NA%
- 育児休業取得率・女性
- NA%
- NA%
- NA%
- 育児休業取得率・男性
- NA%
- NA%
- NA%
- 育休・産休の具体的な取り組み
- (１)「利用者本人」と「上司を含む周囲の人」の双方の認識、意識を高めることを目的に、パンフレットを配付し、制度の周知を図っている(２)スムーズな職場復帰支援を目的に、ＳＮＳによる情報提供等を実施している
- 両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度？
-
短時間勤務制度／フレックスタイム制／始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ／所定外労働をさせない制度／事業所内託児施設の運営／育児サービス費用を補助する制度
- 特筆すべき両立支援制度？
- 看護休暇期間？
-
その他：従業員１人につき１０日
- 介護休暇期間？
-
その他：従業員１人につき年間２０日
- 介護休業期間？
-
1年
- 介護休業取得者数
- 3名
■女性登用
- 女性比率
- 全体人数
- うち女性人数
- 管理職？
- 4%
- 695名
- 27名
- うち部長職以上
- 1%
- 163名
- 2名
- 役員
- NA%
- NA名
- NA名
- 女性管理職比率目標値？
- ２４年３月末まで女性従業員の９％(１９年度の約２倍)
■キャリアアップ支援制度
- 資格・技能検定の取得奨励制度
-
- 社内公募制度
-
計１１回実施
- FA制度
-
【なし】
- 企業内ベンチャー制度
-
【なし】
- 国内留学制度
-
毎年１回募集
- 海外留学制度
-
毎年１回募集
- 特別な成果に対する報酬制度
-
会社表彰制度(毎年２回および臨時に実施)、事業場表彰制度、ＮＴＮＰＲＯＵＤＡＷＡＲＤ制度(従業員のＥＳＧ活動を奨励する社内アワード)
- キャリアアップ支援制度
-
非正規社員の育成プログラム(技能士取得支援)、ＣＤ４５セミナー(定年後の雇用に関する支援制度)、ＮＴＮＮｅｘｔＬｅａｄｅｒＰｒｏｇｒａｍ(次世代経営層候補者の裾野拡大を目的とした若手管理職向けのプログラム)
- ストックオプション制度
-
【なし】
- その他の制度
-
-
■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度
- フレックスタイム制度
-
管理・営業・技術・研究部門にて実施。コアタイムあり
- 短時間勤務制度
-
育児・介護に限る
- 半日単位の有給休暇制度
-
-
- 在宅勤務制度
-
- サテライトオフィス
-
【なし】
- 保育設備・手当
-
事業所内託児施設の運営(２カ所)
- ワークシェアリング
-
【なし】
- 裁量労働制度
-
研究部門で実施
- その他制度
- 【】【】【】
- 海外等での人事制度・評価制度
-
十分整備されていない
- 具体例や最近の取り組み
■多様な人材の能力活用・障害者雇用
- 多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署？
-
【専任部署あり】人事部人材育成Ｇｒ
- 妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
-
あり
- LGBTに対する基本方針・取り組み？
-
基本方針：
作成予定
取り組み：
【行っている】定期発行している社内報「ダイバーシティ通信」で、ＬＧＢＴに触れているほか、ＬＧＢＴ啓発のための映画上映会を他社と共催
- 障害者雇用該当者数
- 179名 [障害者雇用率]2.55%
- 障害者雇用率に関する目標値
- ２２年度２．３％
- 障害者雇用に関する注記
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※2:うち23年4月在籍者