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企業情報

三ツ星ベルト株式会社

  • [ゴム・ガラス・セラミックス・セメント]
東洋経済・DATA特色
Vベルトなど伝動ベルトの大手。自動車用中心に産業機械用、OA機器に製造販売。建材も
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

93.5%

女性

100.0%

※1:18年4月入社者
※2:うち21年4月在籍者
※1[男性]31名[女性]8名
※2[男性]29名[女性]8名
月平均残業時間
14.2時間 
月平均残業手当
32,100円
有給取得率
54.9%  [付与]18.7日  [取得]10.3日 
平均勤続年数
18.2
[男性]18.7年
[女性]13.6年
平均年収
6,682,000円  業種平均 5,795,000円
30歳平均賃金(月)
323,200円  [最高]401,800円  [最低]263,800円 

■従業員データ(20年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

730

89.59%

10.41%

平均年齢
41.2
[男性]41.6歳
[女性]37.8歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(21年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

20

[昨年度]22名

80%

20%

短大・専門
0名 [昨年度]0名
高卒 他
10名 [昨年度]2名

■中途採用状況(20年度)

大卒・修士

NA名

-%

-%

※注記
正社員のみ
短大・専門・高卒他
0名

■離職者データ(20年度)

全体
男性
女性
離職者全体
18名
15名
3名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
11名
8名
3名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
3名
3名
0名
その他
4名
4名
0名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
無給
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】1日

産児休業取得者

5

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

8名 [女性]5名 [男性]3名

18年度
19年度
20年度
育児休業取得率・全体
NA%
NA%
NA%
育児休業取得率・女性
NA%
NA%
NA%
育児休業取得率・男性
NA%
NA%
NA%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

NA%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/フレックスタイム制/始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ/所定外労働をさせない制度
特筆すべき両立支援制度
(1)お星さま休暇制度(小学生以下の子を有する共働き、母子・父子世帯等へ年間最大12日の有給休暇を付与)(2)お星さま制度(母子・父子家庭で子が18歳以下もしくは障害のある満20歳までの子を持つ従業員に通常の家族手当に加えて月額3,000円を支給)
看護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休業期間
93日
介護休業取得者数
NA名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
2%
213名
5名
うち部長職以上
0%
25名
0名
役員
0%
23名
0名
女性管理職比率目標値

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
機械・電気保全技能士、機械プラント製図技能士等
社内公募制度
【なし】
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
現地大学等で1年間の語学研修
特別な成果に対する報酬制度
発明報奨
キャリアアップ支援制度
【なし】
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
短時間勤務制度
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
サテライトオフィス
保育設備・手当
通常の家族手当に加えて、母子・父子家庭で子が18歳以下もしくは障害のある満20歳までの子を持つ従業員に月額3,000円を支給
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【お星さま休暇制度】小学生以下の子を有する共働き、母子・父子世帯等へ年間最大12日の有給休暇を付与【ふれあい休暇制度】社内イベントへボランティア参加した従業員に年2日の有給休暇を付与【】
海外等での人事制度・評価制度
【その他】各国の実情に合わせ、各拠点におけるそれぞれの制度で運用
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
なし
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: 作成予定
取り組み: 今後予定
障害者雇用該当者数
19名 [障害者雇用率]2.4%
障害者雇用率に関する目標値
2.2%以上維持
障害者雇用に関する注記

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