ブンナビ2028（文化放送就職ナビ）
企業情報
- 東洋経済・DATA特色
- 電子顕微鏡で世界首位。半導体製造装置を拡大中。分析機器・医用機器も手がける。ニコンと連携
■職場環境・待遇
- 月平均残業時間？
- 14.5時間
- 月平均残業手当？
- 43,151円
- 有給取得率？
-
73.1%
[付与]18.6日 [取得]13.6日
- 平均勤続年数？
- 16.8年
- [男性]17年
- [女性]16.1年
- 平均年収？
- 8,030,870円
業種平均 6,254,000円
- 30歳平均賃金(月)？
- 300,021円
[最高]394,900円 [最低]260,600円
■従業員データ(24年度)
- 平均年齢
- 44.6歳
- [男性]44.8歳
- [女性]44歳
■新卒採用状況(25年卒)
- 短大・専門
- 0名 [昨年度]2名
- 高卒 他
- 6名 [昨年度]6名
■中途採用状況(24年度)
■離職者データ(24年度)
- 全体
- 男性
- 女性
- 離職者全体
- 30名
- 26名
- 4名
- 早期退職制度利用
- 1名
- 1名
- 0名
- 自己都合
- 27名
- 23名
- 4名
- 会社都合
- 1名
- 1名
- 0名
- 転籍
- 0名
- 0名
- 0名
- その他
- 1名
- 1名
- 0名
■産休・育休・介護休業等
- 産児休業期間？
-
法定通り＝産前：6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後：8週間
- 産児休業期間の給与？
- 支給（有給扱い）
- 配偶者の出産休暇制度・期間？
-
【あり】３日間
- 育児休業期間？
-
法定通り＝[最長]子が1歳6ヵ月になるまで
- 22年度
- 23年度
- 24年度
- 育児休業取得率・全体
- 29%
- 48%
- 69%
- 育児休業取得率・女性
- 100%
- 100%
- 100%
- 育児休業取得率・男性
- 17%
- 44%
- 62%
- 育休・産休の具体的な取り組み
- 両立支援のための柔軟な勤務体系（フレックスタイム制度、短時間勤務制度、始業終業時刻の繰り上げ繰り下げ）や休暇制度（時間単位年休）。関連する社内制度を紹介するガイドブックや男性の育休取得事例などを社内イントラへ掲載・周知
- 両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度？
-
短時間勤務制度／フレックスタイム制／始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ／所定外労働をさせない制度
- 特筆すべき両立支援制度？
- 「３歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度」は、子が小学３年生まで利用可能としている
- 看護休暇期間？
-
その他：日数は法定どおりで、うち２日間は有給
- 介護休暇期間？
-
法定通り＝[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
- 介護休業期間？
-
93日
- 介護休業取得者数
- 1名
■女性登用
- 女性比率
- 全体人数
- うち女性人数
- 管理職？
- 4%
- 591名
- 26名
- うち部長職以上
- 1%
- 185名
- 2名
- 役員
- 3%
- 29名
- 1名
- 女性管理職比率目標値？
- ５．０％以上（２５年３月３１日）、６．０％以上（２９年３月３１日）
■キャリアアップ支援制度
- 資格・技能検定の取得奨励制度
-
会社が指定する資格の取得者に対して奨励金を支給している
- 社内公募制度
-
【なし】
- FA制度
-
【なし】
- 企業内ベンチャー制度
-
【なし】
- 国内留学制度
-
【なし】
- 海外留学制度
-
【なし】
- 特別な成果に対する報酬制度
-
社長賞・業務遂行賞・発明考案賞として選考されたものに対し報奨金を授与している
- キャリアアップ支援制度
-
【なし】
- ストックオプション制度
-
【なし】
- その他の制度
-
-
■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度
- フレックスタイム制度
-
コアタイム（１０：３０〜１５：２０）、フレキシブルタイム（８：３０〜１０：３０、１５：２０〜２２：００）
- 短時間勤務制度
-
対象者：育児・介護・傷病者。１日２時間まで短縮化
- 半日単位の有給休暇制度
-
-
- 在宅勤務制度
-
-
- サテライトオフィス
-
【なし】
- 保育設備・手当
-
【なし】
- ワークシェアリング
-
【なし】
- 裁量労働制度
-
【なし】
- その他制度
- 【始業・終業時刻の繰り上げ繰り下げ制度】対象：育児・介護。１日の始業・終業時刻を最大２時間繰り上げまたは繰り下げ可【】【】
- 海外等での人事制度・評価制度
-
検討中
- 具体例や最近の取り組み
■多様な人材の能力活用・障害者雇用
- 多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署？
-
なし
- 妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
-
あり
- LGBTに対する基本方針・取り組み？
-
基本方針：
なし
取り組み：
今後予定
- 障害者雇用該当者数
- 40名 [障害者雇用率]2.16%
- 障害者雇用率に関する目標値
- ２．３０％
- 障害者雇用に関する注記
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※2:うち25年4月在籍者