ブンナビ2028（文化放送就職ナビ）
企業情報
- 東洋経済・DATA特色
- 顔料など酸化チタン大手。ＭＬＣＣ向けチタン酸バリウムなど機能材料が柱。農薬は新興国開拓
■職場環境・待遇
- 月平均残業時間？
- 11.4時間
- 月平均残業手当？
- 26,818円
- 有給取得率？
-
82.8%
[付与]18.7日 [取得]15.5日
- 平均勤続年数？
- 18.5年
- [男性]19.4年
- [女性]14.6年
- 平均年収？
- 6,959,965円
業種平均 6,487,000円
- 30歳平均賃金(月)？
- 291,144円
[最高]312,000円 [最低]275,760円
■従業員データ(24年度)
- 平均年齢
- 43.8歳
- [男性]44.4歳
- [女性]40.9歳
■新卒採用状況(25年卒)
- 短大・専門
- 2名
- 高卒 他
- 15名 [昨年度]11名
■中途採用状況(24年度)
■離職者データ(24年度)
- 全体
- 男性
- 女性
- 離職者全体
- 39名
- 33名
- 6名
- 早期退職制度利用
- 0名
- 0名
- 0名
- 自己都合
- 37名
- 32名
- 5名
- 会社都合
- 1名
- 1名
- 0名
- 転籍
- 0名
- 0名
- 0名
- その他
- 1名
- 0名
- 1名
- 退職者データ注記
- 他は死亡退職
■産休・育休・介護休業等
- 産児休業期間？
-
法定通り＝産前：6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後：8週間
- 産児休業期間の給与？
- 雇用保険からの給付に加え、標準報酬月額の１３％を支給
- 配偶者の出産休暇制度・期間？
-
【あり】２日
- 育児休業期間？
-
法定通り＝[最長]子が1歳6ヵ月になるまで
- 22年度
- 23年度
- 24年度
- 育児休業取得率・全体
- NA%
- NA%
- NA%
- 育児休業取得率・女性
- NA%
- NA%
- NA%
- 育児休業取得率・男性
- NA%
- NA%
- NA%
- 育休・産休の具体的な取り組み
- 両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度？
-
短時間勤務制度／フレックスタイム制／始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ／その他：看護休暇制度：１人５日、最大１０日（給与４割補助）
- 特筆すべき両立支援制度？
- 看護休暇期間？
-
その他：１人５日、最大１０日（給与４割補助、半日単位および時間単位での取得可能）
- 介護休暇期間？
-
その他：１人５日、最大１０日（給与４割補助、半日単位および時間単位での取得可能）
- 介護休業期間？
-
1年
- 介護休業取得者数
- 2名
■女性登用
- 女性比率
- 全体人数
- うち女性人数
- 管理職？
- 9%
- 232名
- 21名
- うち部長職以上
- 3%
- 32名
- 1名
- 役員
- 4%
- 24名
- 1名
- 女性管理職比率目標値？
- ３０年度に女性管理職比率１０％以上
■キャリアアップ支援制度
- 資格・技能検定の取得奨励制度
-
会社が認めた資格・講習の受験・受講費用を会社負担とする
- 社内公募制度
-
【なし】
- FA制度
-
【なし】
- 企業内ベンチャー制度
-
【なし】
- 国内留学制度
-
【なし】
- 海外留学制度
-
【なし】
- 特別な成果に対する報酬制度
-
職務発明者に対し、発明報償金および実績報償金を支給。前年度の優れた成果を上げた者を社長賞として表彰
- キャリアアップ支援制度
-
通信教育・語学スクール通学支援制度等により、社員の自己啓発を奨励。博士号取得支援制度。海外派遣研修
- ストックオプション制度
-
譲渡制限付株式報酬制度
- その他の制度
-
-
■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度
- フレックスタイム制度
-
交替勤務者を除く全社員が対象。コアタイム１０：００〜１５：００（休憩時間を含む）
- 短時間勤務制度
-
- 半日単位の有給休暇制度
-
-
- 在宅勤務制度
-
- サテライトオフィス
-
農薬の国内営業部門で一部導入
- 保育設備・手当
-
【なし】
- ワークシェアリング
-
【なし】
- 裁量労働制度
-
研究開発部門で一部導入
- その他制度
- 【】【】【】
- 海外等での人事制度・評価制度
-
検討中
- 具体例や最近の取り組み
■多様な人材の能力活用・障害者雇用
- 多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署？
-
【専任部署あり】サステナビリティ推進室
- 妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
-
あり
- LGBTに対する基本方針・取り組み？
-
基本方針：
あり
取り組み：
【行っている】
- 障害者雇用該当者数
- 28名 [障害者雇用率]2%
- 障害者雇用率に関する目標値
- 法定雇用率以上
- 障害者雇用に関する注記
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※2:うち25年4月在籍者