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株式会社ニュー・オータニ

  • [ホテル]
東洋経済・DATA特色
日系御三家ホテルの1つ。東京,大阪,幕張の直営と,国内13,海外1のグループホテルを持つ。旗艦の東京はエリア最大級の規模。
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

83.3%

女性

100.0%

※1:20年4月入社者
※2:うち23年4月在籍者
※1[男性]6名[女性]6名
※2[男性]5名[女性]6名
月平均残業時間
NA時間 
月平均残業手当
NA円
有給取得率
NA% 
平均勤続年数
16
[男性]18.9年
[女性]13.0年
平均年収
NA円  業種平均 4,368,000円
30歳平均賃金(月)
NA円 

■従業員データ(22年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

1,865

68.69%

31.31%

※注記
※管理部門・サービス部門・調理部門を含む
平均年齢
NA

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(23年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

23

[昨年度]21名

52.2%

47.8%

短大・専門
NA名 
高卒 他
NA名 

■中途採用状況(22年度)

大卒・修士

0名

-%

-%

※注記
長期キャリア形成の為、中途採用実績は無し
短大・専門・高卒他
0名

■離職者データ(22年度)

全体
男性
女性
離職者全体
NA名
NA名
NA名
早期退職制度利用
NA名
NA名
NA名
自己都合
NA名
NA名
NA名
会社都合
NA名
NA名
NA名
転籍
NA名
NA名
NA名
その他
NA名
NA名
NA名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
通常給与の6割支給
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】2日間取得可能

産児休業取得者

NA

育児休業期間
【その他】満2歳まで取得可能

育児休業取得者
※男女別

22名 [女性]22名 [男性]0名

20年度
21年度
22年度
育児休業取得率・全体
100%
100%
100%
育児休業取得率・女性
100%
100%
100%
育児休業取得率・男性
0%
0%
0%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

100.0%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み
産休・育休中も希望があれば随時人事担当者による面談・サポートあり。
両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ
特筆すべき両立支援制度
在宅で業務を行うテレワークなどの導入検討中
看護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休業期間
介護休業取得者数
NA名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
NA%
NA名
NA名
うち部長職以上
NA%
NA名
NA名
役員
NA%
NA名
NA名
女性管理職比率目標値

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
・オンライン英会話 ・語学及び各種資格受講料、試験料については補助金制度あり(例:TOEIC、ソムリエ検定など) ・社内各種コンテストあり
社内公募制度
<海外留学> コーネル大学サマースクール派遣 <社内スキルアップコンペ> 英語スピーチコンテスト 電話応対コンテスト カクテルコンペティション
FA制度
-
企業内ベンチャー制度
-
国内留学制度
国内グループホテルへの派遣
海外留学制度
コーネル大学サマースクール派遣 海外グループホテル(北京)・海外営業所(ニューヨーク)派遣など
特別な成果に対する報酬制度
-
キャリアアップ支援制度
・階層別研修(新入社員研修、2〜3年目研修、役職者研修など) ・コーネル大学サマースクール派遣 ・コミュニケーション研修 ・立ち居振る舞いセミナー ・パーソナルカラーセミナー ・マナー・プロトコール検定 ・ライフプランセミナー ・コンプライアンス研修 ・メンタルヘルスセミナー ・救急救命講習 ・食品衛生セミナー ・環境経営セミナー など
ストックオプション制度
-
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
-
短時間勤務制度
職場・状況により日によって勤務時間の長短の調整が可能
半日単位の有給休暇制度
【なし】
在宅勤務制度
在宅で業務を行うテレワークなどの導入
サテライトオフィス
-
保育設備・手当
-
ワークシェアリング
-
裁量労働制度
その他制度
海外等での人事制度・評価制度
統一された制度あり
具体例や最近の取り組み
海外大学短期留学制度利用者による留学報告会を行い、習得したことを全社員に共有し活かしていく取り組みを実施

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
-
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
あり
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: -
取り組み: -
障害者雇用該当者数
26名 [障害者雇用率]NA%
障害者雇用率に関する目標値
障害者雇用に関する注記

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