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企業情報

株式会社GSIクレオス

  • [商社(繊維・アパレル)]
東洋経済・DATA特色
繊維と工業製品を中心とする専門商社。原糸と生地、化学品などが柱。ナノテク事業を育成中

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2024』
(2023年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

66.7%

女性

80.0%

※1:20年4月入社者
※2:うち23年4月在籍者
※1[男性]3名[女性]5名
※2[男性]2名[女性]4名
月平均残業時間
7.9時間 
月平均残業手当
19,311円
有給取得率
68.6%  [付与]17.8日  [取得]12.2日 
平均勤続年数
15.9
[男性]16.6年
[女性]14.9年
平均年収
6,569,582円  業種平均 5,410,000円
30歳平均賃金(月)
264,367円  [最高]276,500円  [最低]238,000円 

■従業員データ(22年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

234

[外国人比率]4.27%

61.11%

38.89%

平均年齢
41.8
[男性]43歳
[女性]40.1歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(23年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

7

[昨年度]5名

42.9%

57.1%

短大・専門
0名 [昨年度]0名
高卒 他
0名 [昨年度]0名

■中途採用状況(22年度)

大卒・修士

13名

15.4%

84.6%

短大・専門・高卒他
7名

■離職者データ(22年度)

全体
男性
女性
離職者全体
6名
4名
2名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
5名
3名
2名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
1名
1名
0名
その他
0名
0名
0名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】3日以内+出産地への往復日数

産児休業取得者

NA

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

0名 [女性]NA名 [男性]0名

20年度
21年度
22年度
育児休業取得率・全体
NA%
NA%
NA%
育児休業取得率・女性
NA%
NA%
NA%
育児休業取得率・男性
NA%
NA%
NA%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

NA%

育休復職率

NA%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/フレックスタイム制/所定外労働をさせない制度/その他:時間外労働の制限
特筆すべき両立支援制度
看護休暇期間
日数は法定通りで有給=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]有給
介護休暇期間
日数は法定通りで有給=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]有給
介護休業期間
1年
介護休業取得者数
NA名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
6%
83名
5名
うち部長職以上
0%
22名
0名
役員
0%
17名
0名
女性管理職比率目標値

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
会社が指定する資格を取得した者に対して褒賞金を支給
社内公募制度
効果的な人材配置によって戦略事業の成果を上げることを目的とし、社内公募で募集
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
社内選抜試験合格者を社費で派遣
特別な成果に対する報酬制度
自社・自社グループの利益増大に貢献した課・グループ・関係会社に対して、経営会議の審議を経て、賞金を授与
キャリアアップ支援制度
【なし】
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
コアタイム(10:00-15:00)
短時間勤務制度
9:00-16:00
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
週2日まで
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
【なし】
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【】【】【】
海外等での人事制度・評価制度
検討中
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
なし
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: なし
取り組み: 行っていない
障害者雇用該当者数
5名 [障害者雇用率]2.17%
障害者雇用率に関する目標値
障害者雇用に関する注記

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