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企業情報

THK株式会社

  • [機械]
東洋経済・DATA特色
工作機械や半導体製造装置などに用いられる直動案内機器で世界シェア5割超、自動車部品も

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2025』
(2024年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

90.2%

女性

97.5%

※1:21年4月入社者
※2:うち24年4月在籍者
※1[男性]41名[女性]40名
※2[男性]37名[女性]39名
月平均残業時間
10.3時間 
月平均残業手当
22,047円
有給取得率
72.7%  [付与]18.5日  [取得]13.1日 
平均勤続年数
18.4
[男性]19.1年
[女性]15.1年
平均年収
6,015,088円  業種平均 6,244,000円
30歳平均賃金(月)
302,130円  [最高]345,750円  [最低]274,000円 

■従業員データ(23年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

4,068

[外国人比率]0.52%

83.97%

16.03%

※注記
臨時雇用者数は派遣社員(実人数)
平均年齢
40.8
[男性]41.7歳
[女性]36.3歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(24年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

55

[昨年度]56名

80%

20%

※注記
障害者雇用は除く
短大・専門
1名 
高卒 他
52名 [昨年度]67名

■中途採用状況(23年度)

大卒・修士

45名

60%

40%

※注記
社員および契約社員を含む
短大・専門・高卒他
15名

■離職者データ(23年度)

全体
男性
女性
離職者全体
72名
55名
17名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
69名
52名
17名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
0名
0名
0名
その他
3名
3名
0名
退職者データ注記
他は死亡(2人)、休職解雇(1人)

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
無給、健保は3分の2給付
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】3日

産児休業取得者

14

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

73名 [女性]12名 [男性]61名

21年度
22年度
23年度
育児休業取得率・全体
25%
38%
70%
育児休業取得率・女性
100%
100%
100%
育児休業取得率・男性
7%
28%
66%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

70.2%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

育児休暇取得者数(取得可能者数)は、年度を跨いだ取得者も含む
両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度
特筆すべき両立支援制度
看護休暇期間
日数は法定通りで有給=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]有給
介護休暇期間
日数は法定通りで有給=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]有給
介護休業期間
93日
介護休業取得者数
1名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
2%
625名
13名
うち部長職以上
2%
261名
4名
役員
3%
34名
1名
女性管理職比率目標値
女性管理職比率を23年7月の1.5倍(3.0%)とする(25年3月末まで)

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
各事業所単位にて、技能検定を進めて検定試験合格者には検定料を支給している
社内公募制度
必要に応じて全社または該当部門に対し実施。一次審査は作文、二次審査は公募部署の責任者の面談を実施
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
【なし】
特別な成果に対する報酬制度
社内アイデアコンテスト等を実施。直近ではデータ活用に関する社内コンペティションを実施し3人を表彰した
キャリアアップ支援制度
【なし】
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
【なし】
短時間勤務制度
育児および介護に関して短時間勤務が可能(最低6時間)
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
-
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
【なし】
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【】【】【】
海外等での人事制度・評価制度
【その他】海外事業所への出向者については国内と同じ制度であるが、ローカル社員の評価は検討中
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
あり
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: 【その他】THKグループ人権方針にて、差別の禁止、権利の尊重を設けている
取り組み: 今後予定
障害者雇用該当者数
68名 [障害者雇用率]2.11%
障害者雇用率に関する目標値
法定雇用率の達成・順守
障害者雇用に関する注記
目標雇用率:24年度2.40%、25年度2.53%、26年度2.68%、27年度2.72%

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