ブンナビ2026（文化放送就職ナビ）

株式会社大阪チタニウムテクノロジーズ

［非鉄金属］

東洋経済・DATA特色: 高品質の金属チタンで世界首位。航空機向け多い。ポリシリコンから撤退。日本製鉄・神鋼系

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

: 『CSR企業総覧2024』
(2023年10月時点)

データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率？

男性

71.4%

女性

100.0%

※1:20年4月入社者 ※2:うち23年4月在籍者: ※1[男性]7名[女性]1名; ※2[男性]5名[女性]1名

月平均残業時間？: 6.7時間

月平均残業手当？: 25,565円

有給取得率？: 79.5%　 [付与]20日　 [取得]15.9日

平均勤続年数？: 15.4年; [男性]15.4年; [女性]13年

平均年収？: 5,410,332円　業種平均 6,140,000円

30歳平均賃金(月)？: 365,584円　 [最高]479,300円　 [最低]258,343円

■従業員データ(22年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]？

655名

94.81%

5.19%

平均年齢: 43歳; [男性]43.3歳; [女性]39.2歳

年齢構成グラフ？

■新卒採用状況(23年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

0名

[昨年度]4名

短大・専門: 0名

高卒他: 2名

■中途採用状況(22年度)

大卒・修士

2名

50%

短大・専門・高卒他: 0名

■離職者データ(22年度)

: 全体; 男性; 女性

離職者全体: 34名; 28名; 6名

早期退職制度利用: 4名; 4名; 0名

自己都合: 30名; 24名; 6名

会社都合: 0名; 0名; 0名

転籍: 0名; 0名; 0名

その他: 0名; 0名; 0名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間？: 法定通り＝産前：6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後：8週間

産児休業期間の給与？

配偶者の出産休暇制度・期間？: 【あり】５日

産児休業取得者

1名

育児休業期間？: 法定通り＝[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

4名　[女性]1名　[男性]3名

: 20年度; 21年度; 22年度

育児休業取得率・全体: 23%; 20%; 14%

育児休業取得率・女性: 100%; 100%; 100%

育児休業取得率・男性: 3%; 11%; 11%

育休取得率・
育休復職率？

育休取得率

14.0%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳～就学前の子を持つ社員利用可能制度？: 短時間勤務制度／フレックスタイム制

特筆すべき両立支援制度？

看護休暇期間？: 日数は法定通りで有給＝[期間]1人5日間・最大10日間　[給与]有給

介護休暇期間？: 法定通り＝[期間]1人5日間・最大10日間　[給与]無給

介護休業期間？: 1年

介護休業取得者数: 1名

■女性登用

: 女性比率; 全体人数; うち女性人数

管理職？: 0%; 56名; 0名

うち部長職以上: 0%; 16名; 0名

役員: 7%; 14名; 1名

女性管理職比率目標値？: ２５年度末までに１人以上登用

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度: 業務遂行に資する通信教育に受講料の半額を会社負担

社内公募制度: 【なし】

FA制度: 【なし】

企業内ベンチャー制度: 【なし】

国内留学制度: 【なし】

海外留学制度: 【なし】

特別な成果に対する報酬制度: 改善実施賞、現場力強化賞、３ゼロ表彰など

キャリアアップ支援制度: 【なし】

ストックオプション制度: 【なし】

その他の制度: -

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度: 始業(７:００-１１:００)、終業(１５:００-２２:００)、コアタイム(１１:００-１５:００)

短時間勤務制度: 短縮時間:１時間４５分・１時間１５分・４５分

半日単位の有給休暇制度: -

在宅勤務制度: 月１０日を上限とする。ただし、週２回は出社すること

サテライトオフィス: 【なし】

保育設備・手当: 【なし】

ワークシェアリング: 【なし】

裁量労働制度: 【なし】

その他制度: 【】【】【】

海外等での人事制度・評価制度: 【その他】海外事業所なし

具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署？: なし

妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度: なし

LGBTに対する基本方針・取り組み？: 基本方針：なし
取り組み：行っていない

障害者雇用該当者数: 14名 [障害者雇用率]2.59%

障害者雇用率に関する目標値

障害者雇用に関する注記

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