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株式会社トーセ

  • [ゲームソフト]
東洋経済・DATA特色
家庭用ゲームソフト開発・制作請負で専業最大手。スマホゲーム開発やサイト運営も行う

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2025』
(2024年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

90.5%

女性

83.3%

※1:21年4月入社者
※2:うち24年4月在籍者
※1[男性]21名[女性]12名
※2[男性]19名[女性]10名
月平均残業時間
18.5時間 
月平均残業手当
31,175円
有給取得率
75.6%  [付与]17.1日  [取得]12.9日 
平均勤続年数
9.3
[男性]10年
[女性]7.9年
平均年収
4,243,000円  業種平均 6,257,000円
30歳平均賃金(月)
269,507円  [最高]411,500円  [最低]230,500円 

■従業員データ(23年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

550

[外国人比率]1.09%

67.64%

32.36%

平均年齢
33.8
[男性]35歳
[女性]31.4歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(24年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

7

[昨年度]8名

0%

100%

短大・専門
22名 [昨年度]25名
高卒 他
0名 

■中途採用状況(23年度)

大卒・修士

17名

35.3%

64.7%

短大・専門・高卒他
9名

■離職者データ(23年度)

全体
男性
女性
離職者全体
7名
5名
2名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
5名
4名
1名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
0名
0名
0名
その他
2名
1名
1名
退職者データ注記
他:休職期間満了による自動退職

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
無給(健保の出産手当金で対応)
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】1日

産児休業取得者

1

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

3名 [女性]1名 [男性]2名

21年度
22年度
23年度
育児休業取得率・全体
55%
63%
75%
育児休業取得率・女性
100%
75%
100%
育児休業取得率・男性
38%
50%
67%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

75.0%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/フレックスタイム制/所定外労働をさせない制度
特筆すべき両立支援制度
看護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休業期間
93日
介護休業取得者数
0名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
0%
26名
0名
うち部長職以上
0%
13名
0名
役員
10%
10名
1名
女性管理職比率目標値

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
【なし】
社内公募制度
【なし】
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
【なし】
特別な成果に対する報酬制度
1年間で業績がよかった部署に対して報奨金を支給する制度、技術貢献表彰制度
キャリアアップ支援制度
【なし】
ストックオプション制度
これまで7回実施
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
月間所定時間=月の所定労働日数×7.5時間、コアタイムおよびフレキシブルタイムの設定
短時間勤務制度
1日6時間勤務
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
仕事と生活の調和および両立の観点から考慮し、利用目的等に該当した場合に利用可能。セキュリティ保護の観点から実施場所は自宅のみ
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
【なし】
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【】【】【】
海外等での人事制度・評価制度
【その他】各国独自の人事制度・評価制度がある
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
あり
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: なし
取り組み: 行っていない
障害者雇用該当者数
12名 [障害者雇用率]2.15%
障害者雇用率に関する目標値
障害者雇用に関する注記

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