【受付中】就活アンケート

企業研究に役立つ情報満載 8,355

ベストマッチモード

企業情報

株式会社ホギメディカル

  • [繊維・アパレル]
東洋経済・DATA特色
医療用不織布首位。手術に必要な消耗品を一括提供するプレミアムキットが主柱。四半期配当

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2024』
(2023年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

70.6%

女性

88.9%

※1:20年4月入社者
※2:うち23年4月在籍者
※1[男性]17名[女性]9名
※2[男性]12名[女性]8名
月平均残業時間
NA時間 
月平均残業手当
NA円
有給取得率
27.4%  [付与]18.2日  [取得]5日 
平均勤続年数
16.1
[男性]16.5年
[女性]13.7年
平均年収
6,002,578円  業種平均 5,423,000円
30歳平均賃金(月)
269,000円  [最高]315,780円  [最低]225,534円 

■従業員データ(22年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

792

[外国人比率]0.13%

76.14%

23.86%

平均年齢
42.2
[男性]42.8歳
[女性]40歳

年齢構成グラフ

※注記
60歳以上は、嘱託勤務者

■新卒採用状況(23年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

10

[昨年度]18名

50%

50%

短大・専門
0名 
高卒 他
0名 

■中途採用状況(22年度)

大卒・修士

15名

0%

100%

短大・専門・高卒他
0名

■離職者データ(22年度)

全体
男性
女性
離職者全体
42名
28名
14名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
42名
28名
14名
会社都合
0名
0名
0名
転籍
0名
0名
0名
その他
0名
0名
0名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】

産児休業取得者

5

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

7名 [女性]5名 [男性]2名

20年度
21年度
22年度
育児休業取得率・全体
16%
13%
28%
育児休業取得率・女性
100%
100%
100%
育児休業取得率・男性
0%
4%
10%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

28.0%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ/所定外労働をさせない制度
特筆すべき両立支援制度
看護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休業期間
93日
介護休業取得者数
1名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
2%
52名
1名
うち部長職以上
NA%
5名
NA名
役員
NA%
13名
NA名
女性管理職比率目標値
25年3月末までに7%以上、30年3月までに10%以上

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
医療経営士試験受験費用負担、資格取得後の会費負担
社内公募制度
欠員補充のための公募制度
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
【なし】
特別な成果に対する報酬制度
【なし】
キャリアアップ支援制度
次世代リーダー、グローバル人材育成のためのオンライン研修費用の会社負担
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
【なし】
短時間勤務制度
定時の短縮
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
週1回をベースに、コロナウイルス感染拡大期は上限なく利用可能
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
【なし】
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【時差勤務制度】定時勤務以外に4つのパターンからシフトを選択し勤務可能【】【】
海外等での人事制度・評価制度
十分整備されていない
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
なし
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: あり
取り組み: 行っていない
障害者雇用該当者数
13名 [障害者雇用率]2.15%
障害者雇用率に関する目標値
法定雇用率(2.3%)以上
障害者雇用に関する注記

ページトップへ

ブックマークしました。

ブックマークを解除しました。