ブンナビ2026(文化放送就職ナビ)

【受付中】就活アンケート

企業研究に役立つ情報満載8,251

企業情報

東洋紡株式会社

  • [化学]
東洋経済・DATA特色
液晶やコンデンサー向けフィルム、機能樹脂が柱。診断薬関連やエアバッグ用基布、水処理膜も

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2025』
(2024年10月時点)
データ範囲

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

77.5%

女性

87.0%

※1:21年4月入社者
※2:うち24年4月在籍者
※1[男性]138名[女性]54名
※2[男性]107名[女性]47名
月平均残業時間
10.1時間 
集計範囲:東洋紡、東洋紡エムシー、東洋紡STC
月平均残業手当
NA円
有給取得率
83.2%  [付与]18.3日  [取得]15.2日 
平均勤続年数
13.4
[男性]13.3年
[女性]13.6年
平均年収
6,147,597円  業種平均 6,487,000円
30歳平均賃金(月)
321,927円  [最高]386,500円  [最低]278,883円 

■従業員データ(23年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

3,063

[外国人比率]0.91%

73.59%

26.41%

平均年齢
40.1
[男性]40.4歳
[女性]39.3歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(24年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

75

[昨年度]97名

62.7%

37.3%

短大・専門
12名 [昨年度]10名
高卒 他
75名 [昨年度]86名

■中途採用状況(23年度)

大卒・修士

110名

32.7%

67.3%

短大・専門・高卒他
65名

■離職者データ(23年度)

全体
男性
女性
離職者全体
198名
134名
64名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
157名
114名
43名
会社都合
22名
9名
13名
転籍
5名
2名
3名
その他
14名
9名
5名
退職者データ注記
集計範囲:東洋紡、東洋紡エムシー、東洋紡STC

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
産児休業期間の給与
有給
配偶者の出産休暇制度・期間

産児休業取得者

28

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

118名 [女性]33名 [男性]85名

21年度
22年度
23年度
育児休業取得率・全体
74%
103%
98%
育児休業取得率・女性
100%
100%
100%
育児休業取得率・男性
64%
104%
98%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

98.3%

育休復職率

99.2%

育休・産休の具体的な取り組み
(1)休暇5日分を有給化する (2)育児休業取得権利発生者に取得促進メール(情報提供)を送付する (3)育児休業取得権利発生者の上司を啓発し、取得のためのフォローを依頼する (4)23年度にプラチナくるみん認定
男性の育児休業取得率が100%以上となったのは、育児休業取得対象者の子の出生年度と取得時期とのずれによる
両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/フレックスタイム制/所定外労働をさせない制度/事業所内託児施設の運営/育児サービス費用を補助する制度
特筆すべき両立支援制度
(1)「定時にカエルデー」として事業所単位で月に2回程度、残業をせずに帰宅する日を設け、家族だんらんやプライベートライフの充実を考えるきっかけとしている (2)年休とは別に、失効年休の積み立て制度があり、子の看護、家族の介護、災害予防や感染症等、子女が緊急事態により学校から早期帰宅時に活用できる(年次有給休暇残り5日の場合、利用可能)
看護休暇期間
その他:10日+40日(積み立てた失効年休含む)
介護休暇期間
その他:10日+40日(積み立てた失効年休含む)
介護休業期間
1年
介護休業取得者数
1名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
6%
623名
34名
うち部長職以上
2%
164名
4名
役員
9%
34名
3名
女性管理職比率目標値
25年度までに5.0%以上

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
公的資格取得時に奨励金を支給
社内公募制度
キャリアチャレンジ制度として実施。人材を求める部署が募集を行い、その募集に対して従業員自らが応募することのできる制度
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
クラウドファンディングを活用した新商品企画プログラム
国内留学制度
ビジネススクール通学
海外留学制度
期間は1年。海外の大学もしくは専門機関で専門分野の習得を目的とする
特別な成果に対する報酬制度
知的財産関連の表彰・報奨、開発表彰ほか
キャリアアップ支援制度
各種教育プログラムを用意
ストックオプション制度
【なし】
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
コアタイム(11:00〜14:00)、1カ月単位で管理している
短時間勤務制度
育児・介護関連理由に限る
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
月6日まで取得可、ただし、育児・介護短時間勤務の対象者については必要に応じて同月年度内で10回まで取得可
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
企業内保育園を設置している
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【有給積立休暇制度】失効年休を私傷病・育児・介護の理由で使用できる【】【】
海外等での人事制度・評価制度
検討中
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
【専任部署あり】人事・労務総括部労務部ダイバーシティ推進グループ
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
なし
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: あり
取り組み: 【行っている】LGBTQ+相談窓口の設置、勉強会の実施、ジェンダーレストイレの設置、同性パートナーシップ制度導入、ジェンダーアイデンティティーのための通称名使用拡大、標準服のユニセックス化など
障害者雇用該当者数
98名 [障害者雇用率]2.29%
障害者雇用率に関する目標値
25年度2.5%
障害者雇用に関する注記

ページトップへ

ブックマークしました。

ブックマークを解除しました。