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円谷フィールズホールディングス株式会社

  • [レジャー・アミューズメント]
東洋経済・DATA特色
遊技機の企画開発、販売が軸。「エヴァ」シリーズ著名。円谷プロ、映像制作等コンテンツ事業も

本画面の[CSR-DATA]は、東洋経済新報社の収録データの一部となります。最新の情報は企業ホームページ等でご確認ください。

『CSR企業総覧2024』
(2023年10月時点)
データ範囲
旧フィールズのデータ

■職場環境・待遇

新卒定着率

男性

60.0%

女性

NA

※1:20年4月入社者
※2:うち23年4月在籍者
※1[男性]10名[女性]0名
※2[男性]6名[女性]0名
月平均残業時間
13時間 
月平均残業手当
2,060円
みなし残業を除く
有給取得率
59.4%  [付与]18.5日  [取得]11.8日 
平均勤続年数
13.7
[男性]13.9年
[女性]12.4年
平均年収
6,698,972円  業種平均 5,386,000円
30歳平均賃金(月)
390,417円  [最高]499,000円  [最低]298,000円 

■従業員データ(22年度)

単独従業員数・男女比
[外国人比率]

505

86.93%

13.07%

平均年齢
40.3
[男性]40.1歳
[女性]41歳

年齢構成グラフ

■新卒採用状況(23年卒)

大卒・修士
※男女比は直近年度

3

[昨年度]7名

100%

0%

短大・専門
0名 
高卒 他
0名 

■中途採用状況(22年度)

大卒・修士

6名

50%

50%

短大・専門・高卒他
0名

■離職者データ(22年度)

全体
男性
女性
離職者全体
38名
32名
6名
早期退職制度利用
0名
0名
0名
自己都合
33名
29名
4名
会社都合
3名
1名
2名
転籍
1名
1名
0名
その他
1名
1名
0名

■産休・育休・介護休業等

産児休業期間
法定通り=産前:6週間(多胎妊娠の場合は14週間)・産後:8週間
産児休業期間の給与
配偶者の出産休暇制度・期間
【あり】分娩当日前後に3日まで取得可能

産児休業取得者

2

育児休業期間
法定通り=[最長]子が1歳6ヵ月になるまで

育児休業取得者
※男女別

2名 [女性]2名 [男性]0名

20年度
21年度
22年度
育児休業取得率・全体
NA%
NA%
8%
育児休業取得率・女性
NA%
NA%
100%
育児休業取得率・男性
NA%
NA%
0%

育休取得率・
育休復職率

育休取得率

8.0%

育休復職率

100.0%

育休・産休の具体的な取り組み

両立支援制度・3歳〜就学前の子を持つ社員利用可能制度
短時間勤務制度/始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げ/所定外労働をさせない制度
特筆すべき両立支援制度
看護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休暇期間
法定通り=[期間]1人5日間・最大10日間 [給与]無給
介護休業期間
93日
介護休業取得者数
NA名

■女性登用

女性比率
全体人数
うち女性人数
管理職
2%
104名
2名
うち部長職以上
0%
13名
0名
役員
6%
17名
1名
女性管理職比率目標値

■キャリアアップ支援制度

資格・技能検定の取得奨励制度
【なし】
社内公募制度
人材を求める部署が社内で募集をかけ、応募してきた社員の中から面談等を経て選抜
FA制度
【なし】
企業内ベンチャー制度
【なし】
国内留学制度
【なし】
海外留学制度
【なし】
特別な成果に対する報酬制度
営業や、顧客先への納品作業等の実績に応じた報奨金制度を実施
キャリアアップ支援制度
【なし】
ストックオプション制度
自社の新たな成長ステージを担う有能なリーダー層が、株主との共通意識の下、株主利益に貢献することを強く意識して事業活動に邁進できるよう、ストックオプションを付与している
その他の制度
-

■フレキシブルワーク制度・海外等での人事評価制度

フレックスタイム制度
コアタイムは別に定める労使協定の内容によるものとし、この時間帯は必ず勤務しながら、標準労働時間8時間勤務する(休憩1時間除く)
短時間勤務制度
小学4年生の始期に満たない子と同居、養育する従業員、または要介護状態にある家族を介護する従業員に対して1日の所定時間は、休憩を除き6時間を限度に30分単位で短縮することができる
半日単位の有給休暇制度
-
在宅勤務制度
従業員の自宅、または自宅に準じる場所において、自社が貸与する情報機器を利用した勤務形態
サテライトオフィス
【なし】
保育設備・手当
【なし】
ワークシェアリング
【なし】
裁量労働制度
【なし】
その他制度
【】【】【】
海外等での人事制度・評価制度
【その他】海外事業所は現状なし
具体例や最近の取り組み

■多様な人材の能力活用・障害者雇用

多様な人材の能力活用・登用を目的とした専任部署
なし
妊娠・出産・育児・介護・転勤などを理由として退職した社員の再雇用制度
なし
LGBTに対する基本方針・取り組み
基本方針: なし
取り組み: 行っていない
障害者雇用該当者数
8名 [障害者雇用率]2.3%
障害者雇用率に関する目標値
2.3%
障害者雇用に関する注記

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