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企業情報

サンワコムシスエンジニアリング株式会社

  • [通信]
東洋経済・DATA特色
コムシスHDの完全子会社。情報通信,電気設備の総合エンジニアリング企業。高度な技術力と豊富な実績でコンサル提案,設計施工,運用保守まで一貫サービスを提供。

サンコム本社ビルです♪

数多くの現場があります!

全国のインフラを守ります!

■ビジネスの概要

事業内容
<人と人とを“つなぎ”、世の中の“つながる”を支えるやりがいある仕事!>

■情報通信エンジニアリング事業
NCC(New Common Carrier)向けの電話通信回線の敷設や交換設備・無線中継基地局の建設など、通信インフラにおける基盤整備業務を中心とした当社の重要なコア事業。
また、通信設備建設のパイオニアとして、データ通信を黎明期から支え、蓄積してきた豊富なノウハウと最先端の技術力でLAN/WAN、音声ゲートウェイなど企業向けIPネットワークの構築にもトータルソリューションを提供。
 
■ ITソリューション事業
ネットワークやシステムにおけるインテグレーションサービスの提供をはじめ、ICTを駆使した最適なファシリティソリューションをワンストップで提供。

■社会システム事業
公共施設や各種商業施設、オフィスビル、工場、病院、大学などの電気設備および通信設備の設計・施工からリニューアル。また、高速道路、空港、河川、ダムなどの交通・社会インフラ構築にも深く関わり、太陽光発電システムなどの環境関連工事にも積極的に取り組む。

■ 海外事業
世界50カ国以上に実績を持ち、サブマリンケーブル、マイクロ波通信、光通信など、国際的なネットワークとシステム構築に大きく貢献。

幅広い事業体のお客様に向けて総合エンジニアリング企業として情報通信・電気設備・ITをワンストップで提供できる点が、私たちの特徴です。
戦略・ビジョン
<お客様起点とリスク? >

サンコムの事業戦略は簡単です。
1つは、事業の考え方、仕組み、活動の全てを、お客様を起点としたものにする。2つめは、新たな挑戦をするというリスクを敢えて取り、サンコムの将来を切り開いていく、それだけです!
この戦略・ビジョンを達成するために必要なのは、人財です。
サンコムが関係する皆さん(人財)に求めているのは次の5点です。
○情熱(失敗を恐れない)
○何事も諦めない(お客様からの信頼のために)
○現場主義(安全の最優先)
○技術力(最高の仕事のために)
○感動(チームとしての一体感)
そして最後に、時代遅れの発想や慣習にとらわれず、常に現実と向き合って行こう、という年齢を超えた若々しい社風があります。
企業理念
<豊かな生活を支える事業基盤づくりに貢献します >

サンコムの経営理念のキーワードは「お客様から満足をいただき、信頼を得ることを通じて、豊かな生活を支える社会基盤づくりに貢献したい」ということです。ここに、サンコムが企業として社会に存在している原点があると考えています。言い換えると、サンコムの事業そのものがCSR(企業の社会的責任)。お客様やマーケットが求めていることに自社の強みを発揮し、奇をてらうことなく、当たり前に進めていくということを基本にしています。このために、私たちはより広い視野で通信インフラ全体を考え、経験したことがないことに果敢に挑戦します。当たり前の“つながる”をつくり、新たな人と人とを“つなげる”仕事を一緒にやってみませんか?
製品・サービス・技術力・開発力
<サンコムの宝はズバリ“人”です>
“人”が“人財”へと成長するための多彩な教育・研修制度を整えています。

◆技術力
総合エンジニアリング企業としての絶対条件である基礎技術力は、社内研修やOJTを通じて習得していきます。また、急速に技術革新が進むITの最先端技術習得のため、専門教育機関での研修、ベンダー資格の習得支援など、さまざまな支援制度を充実させています。

◆人間力
社会人として、そして個人としての資質を高めることも重要と考え、新入社員から役員までのそれぞれのステージで必須となる人間総合力の向上を目指す階層別研修を開催しています。

技術力と人間力を身に付け、「サンコム人財」というロールモデルを通じ、皆さんの自己実現を達成してみませんか。やる気がある人ほど、楽しく仕事ができるのがサンコムです。
人事メッセージ
当社へ入社した新入社員へ”入社の決め手”を聞いたところ「社風の良さを感じたから」という理由がダントツのトップでした。

しかしサンコムの社内雰囲気が良いのは上司や先輩社員が怒らないし、常に優しいからではありません!!

では、なぜ会社が明るく、良い先輩だと口を揃えて皆さん言うのでしょうか?
それは、上司や先輩が一生懸命に部下や後輩を育てようとしてくれるからです。
もちろん怒られることもありますし、言い争いになることもありますし、厳しいことを言われることもあります。ですが、私達を育てようという思いやりを感じれるからお互い信頼しあえる会社なんだと思います。
私達が明るく、楽しく、一生懸命働ける理由はそこに上下関係の絆がしっかりしているからだと思います。

また、ソフトボール大会や会社創立記念パーティー等、イベントも数多く開催されていることも、社員のコミュニケーションの良さを物語っています。また、社内だけではなく地域交流も大事にしています。本社がある高円寺は“東京阿波おどり”でも有名ですが、今回踊り手として初参加し、地域の方々と気持ちのいい汗をかきました。大きなやりがいと、社員一丸となって取り組む充実感を味わうことのできる職場です。

会社データ

会社名
サンワコムシスエンジニアリング株式会社
本社所在地
〒166-0003 東京都杉並区高円寺南2-12-3
代表者
代表取締役社長 坂本 繁実
設立年月日
1947年9月22日
沿革
昭和22年 三和電氣興業(株)設立
昭和24年 日本電信電話公社認定業者資格取得
昭和38年 東京証券取引所第2部に上場
昭和43年 大榮通信興業(株)と合併。三和大榮電気興業(株)に社名変更
平成 8年 (株)三和エレックに社名変更
平成 9年 東京証券取引所第1部に指定
平成15年 当社、日本コムシス(株)及び東日本システム建設(株)の3社で純粋持株会社『コムシスホールディングス(株)』設立
コムシスホールディングス(株)が、東京証券取引所及び大阪証券取引所第1部に上場、当社は上場廃止
平成17年 サンワコムシスエンジニアリング(株)に社名変更
http://www.sancom-eng.co.jp/
平成19年 本社を杉並区高円寺南へ移転
現在は、コムシスホールディングスグループの一員として活躍しています。
資本金
36億2,471万円
売上高
463億円
従業員数
741名(2018年3月現在)
事業所
本社/東京都杉並区高円寺
支店/札幌、仙台、名古屋、大阪、金沢、広島、高松、福岡、那覇
海外拠点
支店/ジャカルタ(インドネシア)
関連会社
<コムシスホールディングス(統括事業会社)>
日本コムシス株式会社
サンワコムシスエンジニアリング株式会社
株式会社TOSYS
株式会社つうけん
NDS株式会社
株式会社SYSKEN
北陸電話工事株式会社
コムシス情報システム株式会社
コムシスシェアードサービス株式会社

<サンコムグループ(連結子会社)>
三和電子株式会社
株式会社エス・イー・シー・ハイテック
サンコムテクノロジ株式会社
主要取引先
KDDI梶Aソフトバンク梶AソフトバンクBB梶Aソフトバンクテレコム梶Aソフトバンクモバイル梶A東京電力梶Aドコモエンジニアリング梶A日本電気梶Aイー・アクセス梶A潟Eィルコム、NTTコミュニケーションズ梶A劾TT-ME、沖縄セルラー電話梶ANECエンジニアリング梶ANECネッツエスアイ梶ANECネットワーク・センサ梶ANECフィールディング梶ANECマグナスコミュニケーションズ梶A劾TTファシリティーズ、厚木伊勢原ケーブルネットワーク梶A伊藤忠ケーブルシステム梶A伊藤忠テクノソリューションズ梶A潟Gネルギア・コミュニケーションズ、エリクソン・ジャパン梶A大林道路梶A沖ウィンテック梶A沖電気工業梶A沖縄通信ネットワーク滑w校法人日本大学、学校法人早稲田大学、滑ヨ電工、京セラコミュニケーションシステム梶A鰍ォんでん、鰍jDDIエボルバ、KDDIエンジニアリング梶AKDDI沖縄梶A潟Rスモスモア、三和コンピュータ梶Aシーティーシー・テクノロジー梶A清水建設梶Aジャパンケーブルネット梶A首都高速道路梶Aセコム梶A中国電力梶ATEPCO光ネットワークエンジニアリング梶A鰍sOKAIコミュニケーションズ、鞄月ナ、東芝プラントシステム梶A東芝放送ネットワークエンジニアリング梶A成田国際空港梶A中日本高速道路梶A西日本高速道路梶A鰍mIPPO、日本オフィス・システム梶A日本コムシス梶A日本通信エンジニアリングサービス梶A日本電気通信システム梶A日本無線梶A日本郵政梶A日本ユニシス梶A日本ユニシス・ビジネス梶Aネットワンシステムズ梶Aノキアシーメンスネットワークス梶Aパナソニックシステムソリューションズジャパン梶A東日本高速道路梶A東日本電信電話梶A日立製作所梶A華為技術日本梶A潟tジクラ、富士ゼロックス梶A富士ソフト梶Aフュージョン・コミュニケーションズ梶A北海道総合通信網梶A前田道路梶A丸紅アクセスソリューションズ梶A三井不動産梶A三井造船梶A三菱電機梶AUQコミュニケーションズ梶A鰍tCOM、鰍tSEN、ユニアデックス梶A潟ビテック、横浜ケーブルビジョン梶A潟潟Nルート、レンドリース・ジャパン梶AWireless City Planning、国土交通省、防衛省、法務省、参議院、衆議院、警察庁、警視庁、都道府県、国立大学法人、都市再生機構、医薬基盤研修所、農業・食品産業技術総合研究機構、他官公庁多数あり
最終更新日時:2019/05/17 16:41

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